たまに目にする「社内公用語を英語に」というニュース。最近もこんなニュースがありました。

公用語を英語にするということは、全体会議は英語で、全社へのメールも英語で配信するということなのでしょうか。

ニュースによると、
発表したのは呉柏勲CEOで、英語を使うケースや対象者は今後決めるとのことです。

背景にありそうなのは、株主からの一つの質問のようです。呉氏について「社内でのコミュニケーションがきちんとできているのか」と語学力を問う質問が出た際、呉氏は主に海外事業を担当すると説明したうえで「グローバル人材の育成が必要。23年に英語を公用語にしたい」と語ったそうです。

このケースの場合は、まず呉さんのダイレクトレポートは英語が必要でしょうね。自分で話せたほうがスムーズでしょうが、通訳にお願いするかはどちらでもいいでしょう。仕事も英語も出来ると理想的ですが、英語は出来るけど仕事は出来ない人よりは、英語が出来ないけど仕事はできる人の方が遥かに良いと思うので。

言語というのは、Web会議のツールのようなものかなと思います。「弊社は通常、Zoomを使っていますが、御社はどうされていますか？ Teamsですか、ではTeamsにしましょう。URL送っていただけますか？」のような感じです。

「このメンバーだったら日本語で話そう」
「一人日本語がわからない人がいるな、じゃあ英語で話そう」と。

結果として、複数人が参加するミーティングは英語になりがちという話かなと思っています。

ただ、ミーティングの主役が誰なのか？ ということが大事だと思っていまして、英語のみを話す海外のエグゼクティブと日本のお客様へ行ったり、社員とミーティングをする際には、日本語の比率が一気に増えます。主役がお客様であり、社員だからです。

自動翻訳機の出現が待ち遠しいですね。その時には「翻訳機が訳しやすい日本語」を話せる人が「英語も話せる人」になるはずです。文法通りの日本語が話せない人は、翻訳機も苦労するでしょう。結果「英語が苦手な人」になります。

英語が苦手なのに、なんとなくやれるような気になってきたときが一番危ない時です。気をつけます。